海外赴任中の資産運用はどうする?NISA積立をやめて持株会10万円+現金に切り替えた理由

資産形成

みなさんこんにちは。Akiです。

海外赴任が決まると、住居やビザ、引っ越しなどの準備に加えて、意外と悩むのが資産運用です。

私はインド赴任前まで、NISAでオルカンを毎月10万円、VYMを毎月20万円積み立て、さらに持株会2万円、401K3万円を積み立てていました。

しかし海外赴任をきっかけに、これまでと同じ形で日本の証券口座を使って積立投資を続けることが難しくなりました。

そこで現在は、持株会を毎月2万円から上限の10万円へ増額し、残りは現金として積み上げる方針に変更しています。

私の勤務先は持株会の奨励制度が手厚く、現在は自分で10万円を拠出すると、奨励分を含めて約30万円分の積立になるため、海外赴任中に利用できる制度として大きなメリットを感じています。

一方で、持株会への資産集中が進むため、ポートフォリオのバランスが悪くなるというデメリットもあります。

この記事では、海外赴任前後で私の資産運用をどう変更したのか、なぜ持株会を増額したのか、そして帰国後に向けて現金をどう使う予定なのかを紹介します。

海外赴任前の毎月の積立

インド赴任が決まる前は、毎月の給与から積極的に投資へ資金を回していました。

当時の積立内容は以下の通りです。

投資先毎月の積立額
オルカン10万円
VYM20万円
持株会2万円
401K3万円
合計35万円

特にNISAでは、全世界株式のオルカンと、米国高配当ETFのVYMを中心に積み立てていました。

私は長期的な資産形成を目的としているため、短期的な値動きを気にするよりも、毎月一定額を継続して株式へ投資することを重視していました。

持株会については、当時は毎月2万円の積立でした。

そのため海外赴任前は、毎月35万円のうち大部分を株式関連の資産へ投資する、比較的積極的なポートフォリオになっていました。

しかし、インドへの海外赴任をきっかけに、この積立方法を大きく変更することになります。

「2026年8月からインドへ赴任しています。赴任が決まった経緯についてはこちらの記事で紹介しています。」

「インド赴任になりました」

海外赴任をきっかけに積立方法を変更した

海外赴任が始まってから、これまで続けていた積立方法を見直しました。

私の場合、海外赴任によって日本の証券口座でこれまでと同じように新規買付を続けることが難しくなったため、NISAで積み立てていたオルカンとVYMの買付を停止しました。

その結果、海外赴任中の資産形成について、

「今使える制度の中で、どうやって資産形成を続けるか」

を改めて考えることになりました。

そこで選んだのが、

  • 持株会の積立額を増やす
  • 現金を多めに貯める

という方法です。

持株会については、これまで毎月2万円だった積立額を、毎月の上限である10万円まで増額しました。

また、NISAで積み立てていた分をそのまま別の金融商品へ移すのではなく、一定額は現金として積み上げる方針にしています。

海外赴任中は、これまでよりポートフォリオのバランスが崩れることになります。

それでも私は、「今できる方法で資産形成を続けながら、帰国後に使える資金も準備する」ことを優先しています。

なぜ持株会を毎月10万円まで増やしたのか

海外赴任後、持株会の積立額を毎月2万円から上限の10万円まで増やしました。

理由は大きく3つあります。

海外赴任中でも継続できる資産形成だった

一番大きな理由は、海外赴任中でも利用できる資産形成の手段だったことです。

私の場合、海外赴任に伴って日本の証券口座ではこれまでと同じように新規の株式や投資信託を購入することが難しくなりました。

一方、勤務先の持株会は海外赴任後も継続して利用できます。

せっかく毎月投資を続けてきたので、海外赴任を理由に資産形成そのものを止めるのではなく、今利用できる制度を最大限活用しようと考えました。

持株会の奨励金が非常に大きい

もう一つ大きな理由が、勤務先の持株会の奨励制度です。

私の勤務先では持株会への奨励金が手厚く、現在は自分で毎月10万円を拠出すると、奨励分を含めて約30万円分の積立が行われる仕組みになっています。

この条件であれば、海外赴任中に利用できる資産形成手段として非常に魅力が大きいと判断しました。

もちろん、持株会の奨励制度は会社によって大きく異なります。そのため、持株会なら誰でも同じメリットを得られるわけではありません。

あくまで私の勤務先の制度を前提にした判断です。

海外赴任中も資産形成を止めたくなかった

海外赴任前は、NISAを中心に毎月まとまった金額を株式へ投資していました。

海外赴任によってNISAでの新規買付を停止したからといって、その分をすべて使ってしまうのではなく、できる範囲で資産形成を継続したいと考えています。

そこで、

持株会は上限まで活用し、それ以外の余剰資金は現金として貯める

という方針に変更しました。

海外赴任前と比べれば投資先のバランスは変わりますが、今は無理に同じポートフォリオを維持するよりも、赴任中に使える制度と帰国後の選択肢を重視することにしています。

持株会を増やしたことでポートフォリオはかなり偏る

持株会を毎月10万円まで増額した一方で、当然デメリットもあります。

一番大きいのは、勤務先の株式への資産集中がさらに進むことです。

2026年8月時点の私の金融資産は約4,000万円で、内訳はおおよそ以下のようになっています。

※2026年8月29日時点。詳しい資産額は「資産公開、2026年8月編」で公開しています。

「資産公開、2026年8月編」

すでに金融資産の4割以上が持株会になっています。

さらに今後は、毎月10万円の拠出に対して奨励分を含め約30万円分が積み立てられるため、何もしなければ持株会の割合はさらに高くなっていく可能性があります。

一般的に、勤務先の株式に資産が偏ると、給与と金融資産の両方が同じ会社の業績に影響されるというリスクがあります。

そのため、ポートフォリオの分散という意味では、現在の状態が理想的だとは考えていません。

それでも海外赴任中は、

「奨励金のメリットを活用する期間」

と割り切り、ある程度の偏りは許容する方針にしています。

一方で、持株会だけに資金を集中させるのではなく、現金も積み上げておくことで、帰国後に改めてポートフォリオを調整できるようにしておく予定です。

「普段の投資に対する考え方はこちら」

「Aki流、下げ相場の向き合い方」

海外赴任中は現金比率も高める

海外赴任中は持株会を増額する一方で、現金もこれまでより多めに積み上げる予定です。

海外赴任前は、余剰資金の多くをオルカンやVYMなどの株式へ投資していました。

しかし現在は、これまでと同じように日本の証券口座で新規投資を続けることが難しいため、無理に別の投資先を探すのではなく、帰国後に使える資金として現金を貯めることにしました。

海外赴任中だけを見ると、現金比率が上がることで、以前よりも資産運用の効率は落ちるかもしれません。

それでも私は、海外赴任という一時的な期間に無理にポートフォリオを完成させる必要はないと考えています。

むしろ今は、

「帰国後に自由に使える投資資金を準備する期間」

と考えることにしました。

帰国後は株式への再投資を検討

帰国して再び証券口座で自由に投資できるようになれば、貯めていた現金の一部を株式や投資信託へ再投資することを考えています。

その時の株価や自分の資産状況を見ながら、再び分散されたポートフォリオへ戻していく予定です。

海外赴任中に持株会の割合が高くなっていても、帰国後に新しい資金を他の資産へ振り向けることで、少しずつバランスを調整できます。

不動産3棟目の購入資金にする可能性も

もう一つ考えているのが、不動産3棟目の購入資金です。

私はすでに不動産賃貸業を行っているため、帰国後に条件の良い物件が見つかれば、海外赴任中に貯めた現金を頭金や諸費用などに使うことも選択肢の一つです。

そのため現時点では、

株式を買うためのお金

と決めつけず、

「帰国後に最も良いと思える投資先へ使うための待機資金」

として現金を積み上げていく予定です。

海外赴任中はポートフォリオの効率だけを追うのではなく、帰国後の選択肢を増やすことを優先する。これが現在の私の資産運用方針です。

まとめ|海外赴任中は持株会+現金で資産形成を続ける

海外赴任をきっかけに、私の資産運用方法は大きく変わりました。

赴任前は、NISAでオルカンとVYMを積み立てながら、持株会と401Kも利用していました。

しかし海外赴任後は、これまでと同じように日本の証券口座で新規投資を続けることが難しくなったため、

持株会を毎月2万円から上限の10万円へ増額し、残りの余剰資金は現金として積み上げる

という方針に変更しました。

持株会は奨励金のメリットが大きい一方で、勤務先の株式への集中リスクもあります。

そのため、現在のポートフォリオが理想的な状態だとは考えていません。

それでも海外赴任中は一時的な期間と割り切り、今利用できる制度を活用しながら、帰国後に自由に使える現金も準備しておく方針です。

帰国後は、その時の状況を見ながら、

  • 株式や投資信託への再投資
  • 不動産3棟目の購入

などを検討する予定です。

海外赴任によってこれまでの資産運用を続けられなくなっても、資産形成そのものを止める必要はありません。

その時の環境で利用できる制度を活用し、帰国後の選択肢を残しておく。

これが現在の私の海外赴任中の資産運用方針です。

Aki

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