海外赴任すると給料はいくら増える？日本＋インドの給与明細を実体験で公開

みなさんこんにちは。Akiです。 

2026年8月からインド・ムンバイで海外赴任生活をしています。 

海外赴任が決まったとき、私自身かなり気になっていたのが、**「海外赴任すると実際に給料はいくら増えるのか？」**ということでした。 

私の場合、日本勤務時代の通常月は、総支給約55.5万円、手取り約40.3万円でした。 

海外赴任後は、日本とインドの両方から給与を受け取る形になり、通常月ベースでは日本側の手取りが約27.2万円、インド側の手取りが約25.5万ルピーです。 

1ルピー＝約1.66円で換算すると、インド側の手取りは約42万円となり、日本とインドを合わせた手取りは月約69万円になります。 

さらに、ムンバイでは日本円で月30万円ほどの家賃を会社が全額負担してくれており、ドライバー代や携帯代も会社負担です。 

一方で、海外赴任だから楽に稼げるというわけではなく、仕事の責任や英語へのハードルなど、赴任前とは違うストレスも感じています。 

今回は、実際の給与明細をもとに、海外赴任前後で給料がどれくらい変わったのか、日本とインドからどのように給与を受け取っているのか、そして毎月どれくらい貯金できそうなのかを紹介します。 

※給与制度や海外赴任手当は会社・赴任国・役職などによって大きく異なります。本記事はあくまで私個人の実例としてご覧ください。

海外赴任前の給料は手取り約40万円だった

まず、海外赴任前の日本勤務時代の給料から紹介します。 

比較に使うのは、赴任前の通常月だった2026年7月の給与明細です。 

この月の給与は、総支給555,400円、控除152,518円、手取り402,882円でした。 

内訳を見ると、基本給が544,300円、職務・役職手当が10,000円などで、特別な一時金などは入っていないため、普段の給与水準に近い月です。 

当時は給与から、社会保険料や所得税、住民税のほか、持株会などの積立として2万円、社宅・寮関連で2.4万円が控除されていました。 

そのため、海外赴任前の通常月は、手取りで約40万円というのが私の一つの基準でした。 

海外赴任後は日本とインドの両方から給与を受け取る形になったため、この約40万円がどのように変わったのかを次に紹介します。

項目	赴任前の通常月
総支給	555,400円
控除	152,518円
手取り	402,882円
持株会等の積立	20,000円

海外赴任後は日本とインドの2か国から給与を受け取る

海外赴任後は、給与の受け取り方が日本勤務時代から大きく変わりました。 

私の場合、日本側とインド側の2か国から給与を受け取る形になっています。 

日本側では、給与明細上で基本給が一度計上されたあと同額が控除され、その代わりに海外勤務手当などが支給されています。 

一方、インド側では現地給与として、基本給や各種手当がルピー建てで支給されています。 

そのため、海外赴任後の収入を見るときは、日本側だけ、インド側だけを見るのではなく、両方を合計して考える必要があります。

2026年10月の日本側の手取りは271,977円でした。 

インド側については、9月の給与明細をもとに通常月を計算すると、額面は約30.97万ルピー、手取りは約25.46万ルピーです。 

つまり、海外赴任後は「日本の給料がなくなって現地給与だけになる」という形ではなく、私の場合は日本円とインドルピーの両方で給与を受け取る仕組みになっています。 

最初は少し複雑に見えますが、実際に給与明細を見てみると、日本側とインド側で役割が分かれていることが分かりました。

受取先	通常月の手取り
日本側	271,977円
インド側	約254,623ルピー

日本側の給与は手取り約27万円｜海外勤務手当が支給

海外赴任後も、日本側から給与が支給されています。 

2026年10月の日本側の給与明細では、手取り271,977円でした。 

給与明細を見ると、基本給544,300円が一度計上されていますが、その後に同額が控除されています。 

その代わりに、海外勤務手当465,892円などが支給される形になっていました。 

そのため、日本勤務時代のように「基本給をそのまま受け取る」という仕組みではなく、海外赴任用の給与体系に切り替わっていることが分かります。 

また、日本側の給与からは、社会保険料や住民税などに加えて、現在は持株会として毎月10万円を積み立てています。 

実際に日本の銀行口座へ入る金額は約27万円ですが、持株会の10万円も自分の資産として積み上がっていくため、海外赴任中は日本側だけでも一定額を資産形成に回せています。

日本側給与	金額
手取り	271,977円
海外勤務手当	465,892円
持株会	100,000円

インド側の給与は手取り約25.5万ルピー

次に、インド側の給与です。 

インド側では、現地給与としてルピー建てで給与が支給されています。 

2026年9月の給与明細を見ると、通常月の給与は額面約309,651ルピーでした。 

ここからProvident Fund、Professional Tax、Income Taxなどが控除され、通常月ベースの手取りは約254,623ルピーになります。 

ただし、9月の実際の振込額は406,228ルピーでした。 

これは、9月分の通常給与に加えて、8月分として未払いだった給与151,605ルピーが追加で支給されたためです。 

私は8月途中からインド赴任を開始しているため、8月分は通常の1か月分とは異なります。 

そのため、この記事では海外赴任後の通常月を比較する際、9月の当月分である約25.5万ルピーをインド側の手取りとして計算しています。

インド側給与	金額
通常月の額面	約309,651ルピー
通常月の手取り	約254,623ルピー
9月の実際の振込額	406,228ルピー
うち8月分の追加支給	151,605ルピー

※2026年9月の給与明細をもとに通常月を算出しています。8月は赴任途中からの勤務だったため、9月に8月分の追加支給が含まれていました

日本＋インドで通常月の手取りは約69.5万円

日本側とインド側の給与を合計すると、海外赴任後の通常月の手取りはかなり増えました。 

日本側の手取りは271,977円。 

インド側の手取りは約254,623ルピーです。 

この記事執筆時点の目安として、1ルピー＝約1.66円で換算すると、インド側の手取りは約42.3万円になります。 

そのため、日本側とインド側を合わせた通常月の手取りは、

271,977円 ＋ 約423,000円 ＝ 約695,000円

となります。 

海外赴任前の日本勤務時代は、通常月の手取りが約40.3万円だったため、海外赴任後は月の手取りが約29万円増えたことになります。 

比率で見ると、私の場合は海外赴任によって通常月の手取りが約7割増えた計算です。 

実際に今回、日本側の給与明細を確認して、改めて「海外赴任でかなり手取りが増えたな」と感じました。 

ただし、インド側の給与はルピー建てなので、日本円換算した金額は為替によって変動します。そのため、約69.5万円という金額は、あくまで今回の為替レートを使った参考値です。

項目	赴任前	赴任後
日本側手取り	402,882円	271,977円
インド側手取り	―	約423,000円
合計手取り	約402,900円	約695,000円
増加額	―	約292,000円

月30万円程度の家賃は会社が全額負担

海外赴任後に手取りが増えたことに加えて、生活費の中でも大きいのが住居費です。 

現在住んでいるムンバイのアパートは、日本円にすると月30万円程度の家賃ですが、全額会社が負担してくれています。 

また、水道代は家賃に含まれており、ドライバー代と携帯電話代も会社負担です。 

一方で、電気・ガス・Wi-Fiについては自己負担しています。 

日本勤務時代は住居関連の費用を一部自分で負担していましたが、海外赴任後は家賃負担がなくなったため、手取りが増えた以上に、実際に自由に使えるお金や貯蓄に回せる金額が増えたと感じています。 

もちろん、海外赴任の住宅制度は会社によって大きく異なりますが、私の場合は「給与が増えた」＋「家賃負担がほぼなくなった」ことが、資産形成の面ではかなり大きいです。

項目	負担
家賃	会社負担
水道	家賃込み
ドライバー	会社負担
携帯電話	会社負担
電気・ガス	自己負担
Wi-Fi	自己負担

海外赴任後は生活費も全体的に減った

海外赴任後は手取りが増えましたが、生活費がその分大きく増えたわけではありません。 

私の場合、むしろトータルの生活費は日本にいた頃より減っていると感じています。 

一番大きいのは、娯楽費がかなり減ったことです。 

日本にいた頃と比べると、買い物や外出などに使うお金が少なくなり、その分を貯金に回しやすくなりました。 

一方で、食費については少し増えたと感じています。 

外食や輸入品などは、日本より高く感じることもあり、食費だけを見ると必ずしも安いとは言えません。 

それでも、家賃を会社が負担してくれていることや、娯楽費が減ったことを考えると、全体としては日本勤務時代より支出は抑えられていると思います。 

結果として、海外赴任後は「給料が増えた」だけでなく、支出も抑えやすくなったことで、貯蓄に回せる金額がかなり増えました。

毎月約60万円を貯蓄・投資できそう

海外赴任後に一番大きく変わったのは、毎月貯蓄や投資に回せる金額です。 

現在は、日本側の給与から持株会に毎月10万円を積み立てています。 

それとは別に、日本円とインドルピーを合わせて、現金でも毎月約50万円は残せそうだと考えています。 

そのため、持株会と現金を合わせると、海外赴任中は毎月約60万円を貯蓄・投資に回せる見込みです。 

日本勤務時代と比べると、毎月貯められる金額はおおよそ2倍になりました。 

インド側の給与は、まず現地での生活費や旅行に使い、残った分を日本へ送金する予定です。 

一方、日本側の給与は、日本で発生する固定費や一時帰国時の支出に使う以外は、基本的に貯金に回すつもりです。 

私にとって海外赴任は、投資額を大きく増やすというより、会社の制度を活用しながら、現金比率を高める良い期間だと考えています。 

そのため、持株会のように会社の制度を使って続けられる資産運用は継続しつつ、それ以外は無理にリスクを取らず、現金をしっかり積み上げていく方針です。

給料は増えたけど、仕事のストレスも増えた

海外赴任後は、手取りも貯蓄できる金額も大きく増えました。 

ただ、だからといって「海外赴任はお金の面で得だから楽」というわけではありません。 

私自身、最近は仕事へのストレスがここ最近で一番高いと感じています。 

日本でこれまでやってきたことが、そのままインドでは通用しない場面も多く、仕事の進め方や考え方を変える必要があります。 

さらに、英語で仕事をするハードルはいまだに高く、会議や日々のコミュニケーションで「もっと伝えられたら」と感じることも多いです。 

給与面だけを見ると、海外赴任によってかなり条件は良くなったと感じています。 

一方で、仕事の責任や環境の変化、言語のストレスまで含めて考えると、単純に「給料が増えて得をした」とだけは言えないと思っています。 

それでも、今の期間を将来の資産形成につなげるために、会社の制度を活用しながら、できるだけ現金を残していきたいと考えています。

まとめ｜海外赴任で手取りは約7割増、貯蓄力は約2倍に

今回、海外赴任前後の給与明細を比較してみました。 

私の場合、日本勤務時代の通常月は手取り約40.3万円でしたが、海外赴任後は日本側とインド側を合わせて約69.5万円となり、手取りは約7割増えました。 

さらに、ムンバイでは家賃約30万円を会社が全額負担してくれており、ドライバー代や携帯代も会社負担です。 

生活費全体も日本勤務時代より抑えられているため、現在は持株会10万円に加えて、現金でも毎月約50万円、合計で毎月約60万円を貯蓄・投資に回せそうです。 

一方で、海外赴任は給与面だけを見ればかなりメリットがありますが、仕事の進め方や英語など、これまでとは違うストレスもあります。 

そのため、私自身は「海外赴任＝楽に稼げる期間」というより、負担も大きい分、資産形成を一気に進められる期間と考えています。 

会社の持株会など、利用できる制度はできるだけ活用しつつ、それ以外では現金比率を高めて、海外赴任中にしっかり資産を積み上げていくつもりです。 

海外赴任を予定していて、「実際に給料はどれくらい増えるのか」「どれくらい貯金できるのか」が気になっている方の参考になれば嬉しいです。 

※海外赴任時の給与や手当、税金、住宅補助などは、会社・赴任国・役職・家族構成などによって大きく異なります。本記事はあくまで私個人の実例です。

インド赴任後に実際に行ったFRRO登録については、「インド赴任のFRRO登録を実体験で解説」でも紹介しています。

Aki